風邪を引いたなと思ったときに、安易に、市販薬を買って済まそうとしてはいませんか。
そこには、様々な誤解と危険も潜んでいます。
以下の記事と、動画を見てください。

消費者庁は医師による処方箋が不要な市販薬の副作用が疑われる症例が、五年間で千二百件余あったと公表した。
比較的安全と思われている市販薬でも、リスクがあることにあらためて注意したい。

副作用例は独立行政法人、医薬品医療機器総合機構(PMDA)が集計し、消費者庁に提供した。
二〇一二年度までの五年間で千二百二十五件あり、市販薬の副作用で死に至ったと疑われるケースは十五件、後遺症となったのは十五件あった。

死亡例のうち、「薬との因果関係が否定できない」とされたのは一件だった。
六十代男性がせき止めを飲んだところ、劇症肝炎を発症。一週間後に亡くなった。
残りの十四件は、情報不足で使い方が間違っていたり、複数の薬を飲んでいたなどとして、服用した市販薬の副作用かどうかはっきりしなかった。

副作用が疑われた薬は、最もかったのが風邪薬で四百件。
次で解熱鎮痛剤が約二百八十件だった。主な重い症状には、高熱が出たり皮膚がただれるスティーブス・ジョンソン症候群や肝障害、間質性肺炎、腎障害、ぜんそく発作がある。

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市販薬は、医師の処方箋が必要な医療用医薬品に比べ副作用の頻度は低いが、リスクはゼロではない。
被害を防ぐために、消費者はどうすればいいか―。

まずは、病気の治療中であったり、妊娠・授乳中や薬、食べ物のアレルギーがある場合は、使用してはいけない薬があるので、買うときに薬剤師などに相談することが重要だ。
パッケージに入っている説明書の注意事項を読んでおくことも防衛策の一つ。

また、複数の薬を使用している場合、飲み合わせが悪く、効果が発揮されない、または逆に薬が効きすぎる場合もあるので、買うときに薬剤師などに伝えることも大切だ。

副作用の初期症状を知って、症状に気付いたら、すぐに医師、薬剤師に相談し、重症化を防ぎたい。
厚生労働省は初期症状について、発疹、かゆみ、皮膚や粘膜が赤くなる、胃痛、発熱、だるさなどを挙げている。

PMDAには、薬の飲み合わせや飲み方、薬に関する心配事などの相談を、電話で受け付ける窓口がある。
また、メーカー側は、副作用リスクについて消費者に、説明書などでより注意を促してほしい。
市販薬でも、副作用が起こりうることを念頭に置いておきたい。
From:『東京新聞』社説 2015年5月12日
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